ドライブレコーダは、トラックドライバーの運転の「見える化」を可能とし、様々な映像を活用した安全運転やマナーの指導に役立つなど、効果の高いツールとして普及が進んでいます。
また、万が一の事故時には、記録された映像を活用して、事故の要因分析や再発防止策を構じたり、時には、映像が相手の過失を証明し、事故の責任割合が反転するケースも報告されています。
全日本トラック協会では、これからドライブレコーダの導入を検討される運送事業者向けの「トラック運送事業者のドライブレコーダ導入の手引き（入門編）」と、導入したドライブレコーダを活用するための「トラック運送事業者のドライブレコーダ活用マニュアル（活用編）」を作成し、この内容を教材とした「ドライブレコーダ活用セミナー」を平成26年度から実施しており、多数の会員事業者が参加しています。
さらに平成29年度から、ドライブレコーダの実践的な活用方法や最新機種の情報などを加え、「ドライブレコーダ実践セミナー」を実施しており、そこで提供している教材を「研修資料」に編集しました。
トラック運送事業者のドライブレコーダ導入の手引き（入門編）（会員専用）
トラック運送事業者のドライブレコーダ導入の手引き（活用編）（会員専用）
ドライブレコーダ実践セミナー《研修資料》
□研修資料
■指導ツール
■分析ツール
■参考情報
□国土交通省
・ドライブレコーダーの映像を活用した指導・監督マニュアル （自動車総合安全情報）
・「映像記録型ドライブレコーダ活用手順書」（平成21年10月） （自動車総合安全情報）
□一般財団法人環境優良車普及機構
・貨物自動車用ドライブレコーダ 選定ガイドライン規程
□公益社団法人全日本トラック協会
・ドライブレコーダ導入の手引き（会員専用）
・ドライブレコーダ活用マニュアル（会員専用）
※各都道府県トラック協会でドライブレコーダ導入に対する助成事業を実施している場合がございます。
所属の協会にお問い合わせください。
◇お問い合わせ
公益社団法人全日本トラック協会 交通・環境部
ＴＥＬ： ０３－３３５４－１０４５
受付時間： 平日９：００～１７：４０（１２：００～１３：００を除く）